2025年には、 二人に一人の子供が 自閉症になる虞（おそれ）
アメリカ・マサチューセッツ工科大学（MIT）の
ステファニー・セネフ博士は、2025年に、
二人に一人の子供が自閉症になる虞（おそれ）ありと
農薬の害を警告しています。
モンサント社の除草剤（ラウンドアップ・グリホサホート）は、人間の内臓内のバクテリアの善玉菌を殺し,病原菌が増殖する体内環境を 作ってしま うそうです。
その結果、発がんや糖尿病、出生異常、不妊症、
アルツハイマー病、そして子供の「自閉症」などとの
関連がみられます。
30年以上の研究の結果、出た「結論」です。
この表には、「恐るべしこの急上昇カーブ、自閉症と診断された子供の激増」と書かれています。
アメリカの子供の１．５％が、自閉症と診断されていると、アメリカの11の地域の調査の結果が示しています。
1975年頃は、5000人に一人の発症率だったのが、今や68人に一人という高効率になってしまっています。
環境運動のNGOのグリーンピースジャパンは、有害が指摘された有機リン系の農薬に代わって安全が期待されて登場した「ネオニコチノイド農薬」が農作物の結実に欠かせない授粉を担うミツバチに重大な害を与えて、消えつつあるという事態に震撼したと報告しています。
ミツバチが消えたら確実に農産物が出来なくなり人類が存亡の危機になります。
そして、もう一つ、グリーンピースのレポートでは、社会、経済という大所高所の話ではなく、 私たちの身の周りの可愛い子供たちの身体が農薬の害を受けているという実態を 示しています。
日本はなんと、単位面積当たりの農薬使用量が世界でも一位、2位を争うワーストの国で、
ヨーロッパでは禁止され、アメリカでは規制されている「ネオニコチノイド農薬」は、日本が
開発した経緯もあり、厚労省の規制は甘く、世界が残留基準値を厳しくしているのと逆行して、
残留規制基準値を高くするという愚行に奔っています。
この基準では、体重１６ｋｇの子供が、４０ｇのほうれん草を食べただけで急性中毒を起こす
可能性があると専門家は指摘しています。
なんと、農薬が、子供たちの脳や神経の発達を阻害しているという恐ろしい話です。
グリーンピースは、子供たちの学校給食はすべて「オーガニック」に切り替えることから
始めなければならないと運動しています。
国は給食費の払えない貧困な境遇の子供たちから公平性を理由に、取り立てるという次元の違う情けない議論をしています。
オリンピックの経費に何兆円も費やす算段をしていますが、国費の使い方の優先順位が完全に狂っています。
育ちざかりの子供たちのランチは最高の安全性を確保して、オーガニックランチを提供して
無料化すべきです。そして、有機農業が普及する切っ掛けにもなります。
是非この運動を支援してください。
http://www.greenpeace.org/japan/ja/Action/HappyLunch/
5月31日に化学物質過敏症支援センターの総会がありました。この時、筑波大学の遠山千春教授の講演がありました。
タイトルは「子ども達の脳の中で、今、何が起きているのか―環境化学物質の発達神経毒性」でした。
子どもの脳機能異常が多くなっているという事実があり、それは自閉症、多動性障害、 学習障害です。
ダウン症、水頭症、二分脊椎症、尿道下裂など先天性異常の発症率と、免疫系疾患の
小児ぜんそく、内分泌系異常の小児肥満などの発症率は、1974年から2004年までの調査で
2～3倍に増えています。
環境省は、2011年から「エコチル調査」を開始しています。
エコチル調査は正式名を「子どもの健康と環境に関する全国調査」と云い、全国で10万人、
調査期間は16年、経費予算900億円を計上しています。
目的は、小児の健康に影響を与える環境要因の解明、小児の脆弱性を考慮したリスク管理体制の構築、次世代の子どもが健やかに育つ環境の実現、国際競争と国益の4つとしています。
調査期間16年として2027年まで掛かるとされるこの調査、あと残り12年間、とても
間に合わないのではないかと心配になります。
それまで国は、有害な化学物質製品の販売や農薬散布を放っておくつもりなのでしょうか？
私たちの身の回りは、化学物質だらけです。一般の人々の関心も薄く、市民農園を見てみると、子ども連れの親子が平気で殺虫剤を作物に撒いていたり、テレビの家庭菜園の指導の番組でも化学肥料をどのように使うか等、当たり前のように指導しています。
なぜ国もメディアも本気でオーガ二ック農業に切り替えようとしないのか不思議でなりません。
農薬や化学メーカーの経済団体の意向が働いていると感じざるを得ません。
そうなると、私たち消費者が、子どもを守るためにも有機農産物を買って、有機農業をしてくれている農業者を盛り立てるしかありません。
自分の健康のために有機農産物を買うというばかりでなく、子どもたちを守るため、大人たちの義務と考えましょう。そうすれば、多少高くても納得がゆきます。
もう、政府は信用できません。何を買い何を買わないか、消費者が賢くならないと 改善しないことを知って下さい。
平成27年7月24日
日本オーガニックコットン流通機構
宮嵜道男
